店舗開発/売上予測

ターゲットとなる商圏の人口や産業別の統計情報を背景に、商圏のポテンシャルを測定。そのエリアのポテンシャルに応じた店舗の出店計画を作成することができます。さらに、売上予測機能を活用することで、すでに出店した店舗の評価を行い、オペレーションの改善につなげる例もあります。
コンビニエンスストアやファミリーレストランなどはもちろん、小売店、銀行のATM、自動販売機の設置場所などさまざまニーズに的確な「結果」をもたらします。

ソリューション活用例

Ｍ社は郊外地区を中心にチェーン展開中のスーパーマーケットです。販路拡大の為、月１店舗のペースを目標に新規出店を目指しています。
マーケティング部の出店担当者の悩みは、毎月送られてくる100を遙かに超える候補物件情報の中から、本当に出店に適した物件を選び出すのに、多くの時間と費用がかかることです。
GISを活用することで、より効率的に候補物件のフィルタリングができないかと考えています。

Step. 1 候補物件を地図上に表示

今月募集したＴ県の候補物件リストが到着しました。候補物件リストの住所をジオコーディングし、物件の場所を地図上に表示します。
各物件の位置を視覚的に把握できます。

Step. 2周辺人口基準による候補の絞り込み

続いて、地図に人口統計データを重ねて色分けをします。
Ｍ社の出店基準は「半径５ｋｍ以内に50万人以上の人口があること」と決められています。地図上の各候補物件から半径5kmの円商圏を自動作成し、統計人口を按分集計します。その結果、非常に簡単に社内基準を満たす物件の絞り込みができました。
GIS導入以前は、膨大な統計値を電卓を叩いて集計する、非常に手間のかかる作業でした。

Step.3 近隣特性の把握

それぞれの候補物件の周辺地図を拡大し、より詳細に検討します。必要に応じて地図に様々な情報を自由に重ねることが出来ます。近隣の道路事情、最寄り駅からの導線、高速道路や河川による商圏の分断、競合店との位置関係などを視覚的に判断できます。
この候補物件は国道に面しており、最寄り駅からのアクセスも良好です。また周辺の人口も多く高いポテンシャルが期待できます。ただし商圏の南側地域は、河川と高速道路で分断されており、集客力に影響がでるかもしれません。さらに比較的近い距離に既存の競合店があり、また商圏全体にも幾つかの競合店が存在している事がわかりました。

Step.4 ハフモデル分析による集客予測

ハフモデル分析により、競合店との顧客吸引力をシミュレーションします。店舗の規模、既存店舗とのパワーバランス、店舗までの距離などを考慮した分析により、計画中の新店舗の売り上げ予測の判断目安の１つとなります。
候補物件周辺をシミュレーションした結果、確かに隣接する競合店はありますが規模が小さいため影響力は少ないようです。河川と高速道路により分断された商圏南側ですが、元々規模の大きな競合店がひしめく激戦区です。ここは商圏から切り離して考えた方が良さそうです。商圏東側は比較的穏やかな無風地帯であり、集客が望めそうです。
分析の結果から、新規出店の候補地として十分にポテンシャルが高いと判断されました。

Step.5 現地調査

ここまでのGISを使った各種絞り込みの結果、多数の候補物件から特にポテンシャルの高いと思われる物件を２件まで絞り込む事ができました。この後は現地調査など、さらに詳細で正確な調査活動を開始します。
この様に、地理的な分析により、多くの出店候補地を素早く、容易に、そして客観的に絞り込む事が可能です。もちろん最終的な判断には現地調査が不可欠ですが、事前に十分な絞り込みを行うことで、効率良く行うことが出来ます。
結果としてＭ社の調査コストは大幅に軽減され、より速い出店計画が可能となりました。

ソリューションを実現するソフトウェア製品例

　・ MapInfo® Pro　：デスクトップベースでの分析に最適な汎用マッピングソフトウェアです。
　・ MapBasic®　：定型業務など一定の操作を行うことが多い場合のカスタマイズツールです。
　・ MapXtreme®　：特定業務向けのカスタマイズやWindowsサーバベースのソリューション構築の際にお勧めです。
　・ Spectrum™ Spatial　：エンタープライズレベルでの位置情報活用ソリューション構築にお勧めです。
　・ MapInfo Marketing WebSuite　：Web環境において、顧客分析や新規出店などを分析する統合ソリューションです。
　・ Seven Buttons　：マーケティング分析に欠かせないマップオーバーレイ機能、商圏機能、面積案分集計機能等の7つの機能を纏めた便利ツールです。

ソリューションを実現するデータ製品例

　・住所ジオコーダ　：物件リストの漢字住所を解析し地図上に位置の登録をするのに活用します。
　・統計データ　：エリアのポテンシャルを数値で示すための基礎指標として活用します。
　・ナビゲーション　：物件までの自動車や徒歩による到達時間や距離を作成したり到達可能なエリア（到達圏商圏）を作成するのに有効です。
　・行政界データ　：顧客の住所からエリアごとに状態を分析し、視覚化するのに有効です。
　・道路データ　：場所を示すための基本的な地図として活用します。
　・市街地図データ　：1/2,500～1/10000縮尺(都市計画地図レベル)の詳細な地図で正確な位置を示すために活用します。
　・ポイントデータ　：公共機関・駅・病院などの目的地・目標物を名称、住所、座標情報などで提供するポイントデータで背景や検索データとして有効です。

導入ケース事例

　・株式会社OPA
　・株式会社カーブス
　・株式会社グリーンハウスフーズ
　・株式会社くらコーポレーション
　・フォルクスワーゲングループジャパン株式会社
　・ソフトバンクテレコム株式会社
　・ ACP Magazines Ltd 社
　・ Home Depot